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就活対策

インターンの併願はどこまでできるか|150社で確認した制限あり13社・併願可8社と、記載がない場合の考え方【28卒】

同じ企業の複数のプログラムに応募していいのか、他社と重ねてよいのか。内定ナビが募集要項を確認した150社のうち、併願の制限を明記していたのは13社、併願できると明記していたのは8社でした。残りは記載がありません。この記事では、制限のパターンと、記載がない場合の考え方を整理します。

この記事は各社の募集要項をもとにしています(2026年9月に内定ナビで確認)。併願の条件は変更されることがあるため、応募の前に各社の採用ページで最新の記載をご確認ください。

併願の制限を明記している13社

企業 募集要項の記載
サイバーエージェント インターンシップ選考とインターンシップへの参加は、おひとり1回とする
Sky株式会社 複数系統のプログラムから1つしか予約できない
KDDI 技術系インターンシップに応募する場合は、他コースを併願することはできません
サントリー 部門を超える併願についても併願が不可となります(例:商品開発・生産とセールスマーケティングコースの併願は不可)。ご希望コースを1つ選んで応募いただきますようお願いします
電通 総合ビジネスキャンプにつながる4つの短期インターン同士は、併願できません(本編とは併願可能)
三菱商事 総合職とバックオフィス職の併願はできません
住友商事 2026年度新卒採用の海外大選考に既に応募した方は併願不可
豊田通商 参加すると他プログラムに出られない
NTTドコモ ハッカソンは現場受け入れ型との併願のみ可、単願も可
NEC 冬季の職場受入れ型は、全テーマの中から1テーマだけを選んでエントリーする形式(複数テーマへの応募は不可)
ADKホールディングス オープンコースとデータコースは併願できません
東京海上日動 Marine College Winterのオープン・EDGE・SPECは相互に重複応募できない。Summerに応募した人は原則Winterに応募できない(損害サービス・オペレーションマネジメントの応募者は可)。プレミアム・ワークショップとWinterの重複応募は可能
毎日新聞社 「ビジネス職と一般記者職の併願」「Webエンジニアと総合ITエンジニアの併願」はできないと明記(27卒向けの定期採用。28卒の日程は未公表)

制限のパターンは4つに分かれる

パターン 内容 該当企業
応募そのものが1回限り 複数日程に応募して通ったところに行く、という使い方ができない サイバーエージェント、Sky株式会社
テーマを1つしか選べない コース単位ではなく、受入れテーマ単位で1つに絞らせる NEC
職種・部門をまたぐ併願が不可 技術系と業務系、総合職とバックオフィス職など、系統をまたげない KDDI、サントリー、三菱商事、ADKホールディングス、毎日新聞社
別ルートとの併願が不可 海外大選考など、別枠の採用ルートに応募済みの場合に制限がかかる 住友商事
一部だけ併願可 特定の組み合わせだけ認める 電通、NTTドコモ、東京海上日動

応募の前に決めなければならないことの重さが、パターンによって違います。1回限りの企業では、志望職種を先に固めておく必要があります。系統をまたげない企業では、技術系か業務系かという大きな選択を、募集要項を読む段階で済ませることになります。

併願できると明記している8社

企業 募集要項の記載
日本総合研究所 全8コース併願可能。公式に「採用選考とは関係がありません」とも明記(2026年9月の旧採用サイトの記載。10月4日時点の新サイトでは同じ記載を確認できず)
SMBC日興証券 投資銀行部門インターンシップは他コースとの併願が可能(2026年10月5日時点で締切前なのは投資銀行部門の冬の回のみで、他コースは受付終了か最終締切を経過)
任天堂 イベントについては各職種・コースの併願が可能
資生堂 当社各職種の選考・イベントへの併願は可となります
損保ジャパン 総合コースと専門キャリアコースは併願が可能
TBS 総合職4部門への複数部門併願が可能
ニトリ 複数コースの併願が可能
KDDI(業務系) 業務系のパートナーコンサル・カスタマーサービスはコース内での併願が可能

KDDIは技術系と業務系で扱いが分かれます。同じ企業の中でも、コースによって併願の可否が違う場合があります。

併願しやすさは選考の設計でも変わる

併願の可否とは別に、実際に併願しやすいかどうかは選考の組み方で決まります。グループ内で適性検査を共通化している例があります。

みずほフィナンシャルグループは、WEBテストと適性検査をグループ全体で共通化しており、一度受検すれば複数のプログラムに使い回せる設計です。銀行・信託・証券をまたいで応募しても、適性検査の負担が重複しません。会社ごとに毎回別の適性検査を受け直す企業と比べると、同じ「併願可」でも実際の手間がまったく違います。

逆に、併願が認められていても、応募のたびにエントリーシートと適性検査が必要な企業では、出せる社数は準備時間で頭打ちになります。併願の可否だけでなく、1社あたりの応募コストも見ておくと計画が立てやすくなります。適性検査の形式差はWebテスト・適性検査対策の進め方にまとめています。

大多数は記載がない

150社のうち、併願について明記していたのは合わせて20社でした(KDDIは技術系と業務系で扱いが分かれるため、両方の表に載せています)。残りの企業は、募集要項に記載がありません。

記載がないことは、併願できるという意味でも、できないという意味でもありません。当サイトの企業別記事では、確認できなかった場合は「併願の可否についての記載は確認できませんでした」と書いています。推測で「できる」と書かないのは、それが応募機会を左右する情報だからです。

状況 とるべき対応
募集要項に記載がある 記載に従う
記載がなく、同じ企業の複数プログラムに応募したい 応募画面の注意事項を確認する。それでも分からなければ問い合わせる
記載がなく、他社と併願したい 他社との併願を制限する例は、確認した範囲では住友商事の海外大選考のみ。日程の重なりのほうが実務的な問題になる

他社との併願はほぼ問題にならない

150社を確認して分かったのは、併願の制限のほとんどが「同じ企業の中での話」だということです。他社との併願を制限する記載があったのは、住友商事の海外大選考という特殊な例だけでした。

実務上の問題になるのは、制限ではなく日程の重なりです。夏のプログラムは7月から9月に集中するため、複数社に応募すると実施日がぶつかります。日程の考え方は就活の日程ルール|広報3月・選考6月・内定10月と実態の乖離を政府資料で確認【28卒】にまとめました。

応募の組み立て方

  1. 志望企業の募集要項で、併願に関する記載があるかを確認する
  2. 1回限りの企業(サイバーエージェント、Sky株式会社)があれば、その企業の志望職種を先に決める
  3. 系統をまたげない企業(KDDI、サントリー、三菱商事)があれば、技術系か業務系かを決める
  4. 併願可の企業は、複数コースに応募して比較する余地がある
  5. 最後に日程を並べ、実施日が重ならないか確認する

制限のある企業を先に処理すると、残りの選択肢が整理されます。逆に、併願自由な企業から埋めていくと、後から制限のある企業の枠を選べなくなることがあります。

なぜ制限する企業があるのか

募集要項に理由を書いている企業は、確認した範囲ではありませんでした。ただし設計から読み取れることはあります。

読み取れること 根拠
参加人数に限りがある 日本トランスオーシャン航空は「参加人数に制限があるため応募者多数の場合は選考」と記載
志望職種を明確にさせたい サントリーは「ご希望コースを1つ選んで応募いただきますようお願いします」と記載
選考プロセスに組み込まれている サイバーエージェントは選考を経てから参加する設計で、流れが「選考からインターンへ」になっている

3社目は特に重要です。参加の前に選考がある企業では、インターンシップの応募そのものが選考への応募になります。インターン優遇とは?早期選考・選考免除の仕組みを一次資料で解説【28卒】で、制度上の位置づけを整理しています。

よくある質問

同じ企業の複数のプログラムに応募していいですか

企業によります。明記している20社については、この記事の表をご覧ください。記載がない場合は、応募画面の注意事項を確認するか、企業に問い合わせてください。

他社と併願しても問題ありませんか

確認した150社のうち、他社との併願を制限していたのは住友商事の海外大選考のみでした。ほとんどの制限は同じ企業の中での話です。実務上は、日程が重ならないかを確認するほうが重要になります。

同じ企業で適性検査を何度も受ける必要がありますか

企業によります。みずほフィナンシャルグループはWEBテストと適性検査をグループ全体で共通化しており、一度受検すれば複数のプログラムに使い回せると案内しています。共通化の記載がない企業では、応募のたびに受検が必要になる可能性があります。

併願できないと知らずに複数応募したらどうなりますか

企業ごとの運用によります。募集要項に制限が書かれている場合、応募前に確認するのが確実です。判断に迷う場合は、企業に問い合わせるのが安全です。

1回限りの企業は、落ちたらもう応募できませんか

サイバーエージェントは「インターンシップ選考とインターンシップへの参加は、おひとり1回とする」と記載しています。ただしインターンシップと本選考は別です。インターンシップ選考に落ちた場合の本選考への影響については、各社の記載を確認してください。

技術系と業務系で迷っています

KDDIのように、技術系に応募すると他コースを併願できない企業があります。募集要項の職種の説明を読み、どちらの領域で働きたいかを決めてから応募することになります。

併願可と書いてある企業は全部応募したほうが得ですか

日程と準備の量を見て判断してください。日本総合研究所(2026年9月時点の旧採用サイトの記載)のように全8コース併願可能とする企業もありますが、各コースに応募書類が必要です。数を増やすと1本あたりの準備が薄くなります。

記載がない企業に問い合わせてもいいですか

応募資格に関わる確認は、問い合わせて差し支えない内容です。採用ページに問い合わせ窓口が示されている企業が多くあります。

併願の制限を明記していたのは150社中13社、併願できると明記していたのは8社だけです。残る130社は記載がないため、迷ったら志望企業に直接確認するのが確実です。

まとめ

  • 募集要項を確認した150社のうち、併願の制限を明記していたのは13社、併願可と明記していたのは8社
  • 制限は4つのパターンに分かれる(1回限り/系統をまたげない/別ルートとの制限/一部だけ併願可)
  • 他社との併願を制限していたのは住友商事の海外大選考のみ。制限のほとんどは同じ企業の中の話
  • 同じ企業でもコースによって扱いが違う場合がある(KDDIは技術系と業務系で異なる)
  • 記載がないことは、できるともできないとも読めない。応募画面か問い合わせで確認する
  • 制限のある企業を先に処理してから、併願自由な企業を組むと整理しやすい

参照した情報源

  • 各社の28卒向け募集要項(採用サイトおよびマイナビ2028、2026年9月に内定ナビで確認)
  • 文部科学省・厚生労働省・経済産業省「インターンシップを始めとする学生のキャリア形成支援に係る取組の推進に関する基本的考え方」(令和4年6月13日改正、2026年9月確認)

併願の条件は変更されることがあります。応募の前に、必ず各社の最新の募集要項をご確認ください。

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